

後払いアプリは2020年頃から一気に普及しました。
急成長した要因は複数ありますが、大きな転機になったのがコロナ禍による通販需要の拡大です。
2020年のコロナショックでは巣ごもり需要が急拡大して、通販を利用する人が急増しました。
通販サイトの決済方法はクレジットカード払いのほか、コンビニ払いや銀行振込などがありますが、利用毎に支払うことが手間になっていました。
後払いアプリは通販サイト向けの決済ツールとして普及した歴史があり、クレジットカードよりも手軽に利用できる決済ツールとして現金主義者から人気を集めています。
このように後払いアプリが普及したのは時代の変化が大きく関係していますが、ほかにも支払い遅延に寛大など複数のメリットがあります。
後払いアプリ市場の拡大によって続々と大手が参入し、各社が積極的なプロモーションをするようになりました。
広告や各種還元キャンペーンで新規利用者を獲得するなど、業界全体の競争激化が後払いアプリの普及を後押ししています。
ちなみにアメリカの大手決済会社「ペイパル」は、2021年9月にペイディを3,000億円で買収すると発表しました。
後払いアプリの業界に多くの資金が入っていることが分かります。
後払いアプリは日本よりも先に海外で普及した歴史を持ちます。
日本ではクレジットカードを無料で使うことができるので、後払いアプリなんて不要だと考える方が多いでしょう。
海外ではリボ払いなど分割払い専用のクレジットカードが主流になっていて、カード決済すると一定の手数料(利息)を取られることが多いです。
また、海外の若者は奨学金の返済や過去の支払い遅延などを理由にクレジットカードの新規申込審査に通らない方がたくさんいます。
海外はクレジットカードを持てない方や使いたくないと思っている方が多いため、後払いアプリがキャッシュレス決済市場に入り込む余地が大きかったのです。
欧米などの海外で先に成功した実績ができたため、日本でも積極的なプロモーション活動をする大手が相次いだ背景があります。
信用情報機関の会員になっていない所を中心に後払いアプリは支払い遅延に寛大です。
クレジットカードやキャッシングサービスは、支払い遅延を起こすとすぐに信用情報機関へ事故情報として登録され、年利15~20%の損害遅延金が発生します。
後払いアプリは支払い日に払えなくても、すぐに遅延損害金を請求されない寛大なサービスが多いです。
長期にわたって支払いをせずに貸し倒しをする悪質なユーザーは、最終的に遅延損害金を含めた金額を請求される民事訴訟へ発展するリスクがあります。
しかし、現時点では遅延したユーザーに対して法的手段で徹底的に争う事例は少なく、クレジットカードや消費者金融に比べて遅延した際の対応が寛大であることは確かです。
後払いの特性から悪気がなくても、うっかり支払い日を過ぎてしまう方がたくさんいます。
クレジットカードなど遅延にシビアなキャッシュレス決済よりも手軽で安全に利用できると話題になり、後払いアプリは若者を中心にシェアを拡大させています。